それは、アメリカである。
そう、最大の理由は「アメリカ」。
まず、アメリカと言う国は、そのアスリートたちのずば抜けた競技力、演技力で
これまでのオリンピックの主役を務めてきた。
これには、そのパフォーマンスによって全世界の目がオリンピックに注がれるこ
とへの貢献度も含まれている。
そして、言わずもがなその経済力のすごさ。
今ではもはやオリンピックというイベントが世界中のアスリートたちがしのぎを
削る純粋なスポーツイベントの場であると同時に、商業主義の場と化しているこ
とは誰もがわかっていることだ。
その最大のスポンサーがアメリカの大企業群であり、アメリカそのものなのだ。
昨年２０２０年には、かつてはアメリカでも新型コロナウィルスの感染拡大の影
響を受けてスポーツ競技連盟の中でも東京オリンピックを延期するべきとの声が
上がったことがあった。
そのお隣のカナダでも、もし予定通りに東京でオリンピックが開催されたとして
も自国の選手を派遣することはしないと表明していた。
アメリカ同様に急速な新型コロナの感染拡大の脅威にさらされていたヨーロッパ
の国々でも同じような風潮が広がっていたのだ。
しかしアメリカをはじめ、先のカナダなどでも２０２１年の東京オリンピックが
開催されることを前提にしてその準備を進めているのが現状だ。
もちろん、これには昨今のスポーツ界の変化の表れも大きく影響している。
この要因のひとつとして、ワクチンの接種が徐々にではあるが広がりを見せてき
ていることがあげられる。
もちろん、感染してしまえばワクチンと言えどそれをすべて防ぎきれる薬とは言
えず、さらに効果がどれほどのものであるのか、副作用があるのかないのか、あ
ったとしてもそれがどのようなものであるのか、どの程度のものであるのかなど
未だにはっきりとはわかっていない。
それでも私たちにはワクチンが「ある」のと「ない」のとでは全然安心感が違う
ものだ。
これはスポーツ界にも同じことが言える。
これらの動きが東京オリンピック推進派の大きな後押しとなっているのだ。
アメリカが本気になっている。
東京オリンピックの中止や延期といった選択肢はもはや消滅したも同然なのだ。
