この２０２１年２月現在でも東京オリンピックの開催か中止か、あるいは再度の
延期かまったくもって先行き不透明な中で、ここにきてやはり開催の可能性がか
なり高まっているのが実情だ。
それは開催に対してIOC（国際オリンピック委員会）の自信が深まったあらわれ
であると言える。
ちょうど１年前、新型コロナウィルスの感染が問題になり始めたころ、人類はこ
の見えない敵に対してどのような対策を打ち出すべきかわからないままほとんど
すべてのイベントを中止または延期せざるを得なかった。
ところが、現在はこのウイルスへのいろいろな対応策も見えてきておりさまざま
な対策が分かってきた。
現在、新型コロナの感染拡大に関してその状況が好転した、とは言えないもの
の、昨年２０２０年に比べればずっと多くのスポーツ大会が開催されるようにな
ってきている。
これはもちろん選手およびその周囲の関係者の方々の努力のたまものである。
マスクの着用は当たり前。そして手洗いの徹底、もし可能な状況であればうが
い。ソーシャルディスタンスを確保する。毎日のように行われている検査。
今やどこのスポーツイベント会場でも見られる風景だ。
また、大会主催者は、感染者が出た場合の対応についても事細かく保健当局から
その対応について事前に指示を受けている。
こうしてスポーツイベントを行えるようになってきている現実がIOCにとって大
きな自信につながっている。
この動きは今後ますます世界レベルで加速していくと考えられる。
今、日本国内ではその世論の大多数がこの東京オリンピックの開催について支持
できないという状況になっている。
しかし、開催する、開催しないを決定するのは唯一「IOC」だけである。
開催国の世論うんぬんにかかわらず、開催の可能性はさらに高まっていくことが
予想されるのだ。
